【決算】損益計算書の仕組み②重要指標編

執筆日：2018年10月30日(火)

売上総利益率（粗利率）＝売上総利益（粗利益）　÷　売上高

です。

例えば、売上3億で売上総利益率（粗利率）が15％の会社があるとします。

この場合、売上総利益（粗利益）は、3億×15％＝4500万円ですね。

仮にこの売上総利益率（粗利率）を17％まで高めたとすると、

売上総利益（粗利益）は3億×17％＝5100万円です。

この場合売上総利益（粗利益）が600万円も増加しましたね。

この600万円の利益の増加は、売上総利益率（粗利益）15％で換算すると、

4000万円分の売上に相当します。

このように、売上総利益率（粗利率）の改善は、売上の増加と同様に大変重要です。

付加価値を上げたり、原価コストを改善することで増加します。

一人当たり売上総利益(粗利益)　＝売上総利益　÷　従業員数

で求まります。

これは、従業員一人あたり、どれぐらい粗利益を稼いでるかの指標になります。

業種にもよりますが、1200～1500万円以上が目標です。

一人あたりの粗利益を基に、給料の配分を行ったりしますので、

大切な指標になります。

例えば、一人当たり売上総利益（粗利益）が600万円だとした場合、

人件費予算が50％とした場合300万円になります。

この300万円は、従業員の額面と社会保険料の会社負担込で予算を行いますので、

従業員さんの額面は、260万円程度です。

一人当たり売上総利益（粗利益）が600万円しかないのに、

従業員さんの平均給与が額面600万円もあると、それだけで、

社会保険料+その他の経費で赤字です。

その他、銀行の融資の評価の際（定量分析）の際にも見られますので

重視しましょう。

労働分配率　＝人件費　÷　売上総利益（粗利益）

で求まります。

人件費には、給与・賞与・社会保険料・雇用保険料

を含めて計算します。

簡単にいえば、売上総利益（粗利益）に対する人件費予算のことです。

一般的な的な平均40％～60％ですが、低すぎだと、従業員への利益還元が少なく、

高いと、逆に人件費の割合が大きいことになります。

50％を超えると、黄色信号です。

人件費や社会保険料等の負担が大きく、経営が苦しくなったりキャッシュが足りない原因にもなります。

従って、人件費予算を組むことは、一人当たりの売上総利益（粗利益）が

大変重要です。

一人当たり売上総利益（粗利益）が高ければ、おのずと

一人当たりの平均年収も増加します。

売上高経常利益率　＝　経常利益÷売上高

で求まります。

これは、売上高に対する経常損益の割合が求まります。

個人的には、予算決め等の際に便利です。

来期の売上目標を定めた際に、売上総利益率や売上高経常利益率により

売上総利益（粗利益）や経常利益の目標を立てます。

そうすると販売費及び一般管理費も求まりますので、

その枠内で各費用の予算決めを行うのに使えます。

ちなみに業種によりますが、サービス業だと8％以上だと優良です。

以上が、「損益計算書の見方②　～重要ポイント編～」のまとめになります。

損益計算書のうち、特に重視すべきポイントに絞って解説させて頂きました。

特に年度比較は重要ですので、必ず行いましょう！

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